サーモマネージャー/東亜産業

非接触で誤差±0.3℃の高精度な測定が可能なため、測定時の感染リスクを回避しながらもウイルス感染症の水際対策を行えます。
また、わずか0.5秒以内での測定が可能ですので、人が集まる会やイベントでも時間をかけずに発熱者の検出ができるメリットがあります。これは密を減らすことにも繋がります。
さらに、顔の2/3以上の露出があれば認識できますので、マスク着用の有無には影響されません。
37.5℃以上の温度を検知した場合には、画像アラートと音声アラートにより即座に監視者に通知することが可能です。

また、当店による配送や店頭でのお受け取りの場合、すでに組み立てた状態でお渡しすることが可能です。この場合はコンセントを挿すだけで使用でき、とにかく簡単であるとご好評を頂いております。
宅配便での発送の場合は組み立てが必要ですが、当店では組み立ての手間を最小限にした状態でお送り致します。ご安心ください。

【他商品との比較】
当店では他にAI検温サーマルカメラ FACEMOとドーム型AIサーマルカメラセットも取り扱っておりますが、用途やご予算で使い分けていただくとよいかと思います。

■大規模イベントでの検温やいちいち立ち止まらずに一度に複数人の検温をしたい場合：ドーム型AIサーマルカメラセット
［比較］ドーム型AIサーマルカメラセットが最大20名の同時測定が可能なのに対し、サーモマネージャーはひとりずつ検知する点で最大処理数は劣りますが、より安価（およそ1/10の価格）でレンタルでき、煩雑な設定もなく手軽に使用できるというメリットがあります。

■立ち止まって検温するタイプでいいが、より性能を求める場合：AI検温サーマルカメラ FACEMO
［比較］本商品とタイプ的に近いAI検温サーマルカメラ FACEMOは、サーモマネージャーと比べて画面内の枠に顔を合わせる場合にカメラが人をより認識しやすいため滞留が起こりにくいメリットがあります。但し、サーモマネージャーとは10,000円（税別）の価格差があり、宅配便は非対応となっております。

【仕様詳細】
■サイズ：
［本体］W136*H272*D26
［スタンド高さ］H1100～1790
［ベース］Φ370
■重量：
［本体］約1.35kg ［スタンド］約6.1kg
［配送時］約9.7kg
■電圧：AC100～240V
■消費電力：20W
■周囲温度：16～40℃
■動作温度範囲：5～50℃
■モニター：8インチ高解像度モニター
■カメラ：200万画素 1920*1080pixel
■検知角度：垂直30° 水平30°
■検知距離：0.5m以下
■検知精度：±0.3℃
■検出時間：0.5秒以下
■設定警報温度：37.5℃以上
※警報温度及び警報音量の設定変更はできません。

※電源が必要となります。本商品のコードはACアダプタまでおよそ1250mmほどの長さです。当店では延長コード・コードリール・Jackery ポータブル電源 1000を取り揃えておりますので、併せてご活用ください。

【取扱上の注意】
■本製品は精密機械ですので、丁寧に扱ってください。落としたり、強い衝撃を与えたりすると、破損や故障の原因となりますのでご注意ください。
■長時間直射日光を受ける場所や、密閉された車内、ストーブなどの暖房機器の近くではご使用にならないでください。本製品の動作温度範囲は、5～50℃です。この温度範囲を超えて使用した場合は故障の原因となります。
■暑い所から寒い所へ、また寒い所から暑い所への急な移動は避けてください。急激な温度変化により、内部に水滴が付き、故障の原因となります。
■危険防止のため、引火性のガスがある場所でのご使用は避けてください。
■酸・アルカリ・有機溶剤・腐食性ガスなどの影響を受ける環境では使用しないでください。
■食品に触れる設置方法はお止めください。
■強い磁場や電界のある場所（テレビやIH調理器具、電子レンジなど）では、機器に影響を与える恐れがあります。そのような場所でのご使用は避けてください。
■本製品を使用して、太陽やレーザー光などのハイエネルギー体の測定を行わないでください。
■本製品は防滴構造にはなっていますが、防水構造にはなっていません。

宅配便をご利用の場合の価格について（目安）

1日使用をご選択された場合の往復の目安価格となります。地域や時期によりましては若干変動がございます。
以下は参考にしていただき、正確な価格につきましてはお見積もりにてご確認ください。
なお、配送にかかる日数はレンタル日数にカウントいたしません。

■本州　　14,000円（税込15,400円）/台
■北海道　15,000円（税込16,500円）/台
■沖縄　　18,000円（税込19,800円）/台

Q&A

Q　警報が37.5℃以上で鳴るとのことですが、37.5℃を基準にする根拠は何ですか。

A　法律及び省令によるものです。
「感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律」（感染症法）の第12条第1項及び第14条第2項では厚生労働省令で定めに従った届け出義務について記載されています。
そして、その省令である「医師及び指定届出機関の管理者が都道府県知事に届け出る基準」において、「本基準において、『発熱』とは体温が37.5℃以上を呈した状態をいい、『高熱』とは体温が38.0℃以上を呈した状態をいう」とされています。